ニュースの読み方～株株ペコ丸略して株ペコ

毎日何気なく見ているニュースの中には、株価にとても大きな影響を与えるものがあります。とりあえず、一般的に株価へ影響のあると言われているものをピックアップしました。
しかし、最初からこれらの情報を全て理解する必要はありません。ペコ丸も、毎日全てのニュースをチェックしている訳ではありません。株価が急激に変化した時に「あぁ、こんな事件があったからかぁ」と、値動きの原因を調べたりしているうちに、何が自分に必要な情報なのかが分かってきます。

為替

為替は、特に輸出入がメインの企業が影響を受けます。
円安の場合は、電機・自動車などの輸出比率の高い業種は株価を上げやすく、電力・ガス・食料・紙・パルプ産業などの原材料を輸入に頼っている業種は株価を下げやすいです。円高の場合は、この逆になります。
また、円高・円安のいずれの場合でも、急激な変動は企業の対応力を超えた場合、どの業種にとってもマイナス要因になります。

金利

金利は、株価とシーソーのような関係にあります。金利が下がると株価は上がり、金利が上がると株価は下がります。
金利が下がると、公定歩合の引き下げなどの金融緩和策がとられ、企業は銀行などからお金を借りやすくなり、積極的な企業活動を行いやすくなります。また、個人投資家を見ても、金利が下がると、銀行に預けているよりは…と、より高い利益を求めて積極的な投資活動にお金を回す人が増えるので、企業・投資家の両方の相乗効果で株価が上がります。
金利が上がると、公定歩合の引き上げなどの金融引き締め策がとられるので、企業は銀行などからお金が借りにくい状況になり、消極的な企業活動を強いられます。個人投資家にしても、リスクの大きい投資活動に資金を回すより、金利が高くなってきている銀行などに預けている方が安心感があり、投資活動が消極的になるので、企業・投資家の両方の相乗効果で株価が下がります。
しかし、現在の異常な金利の低さ（金利ゼロ時代）で考えると、今後少しくらい金利が上がったとしても、あまり個人投資家は消極的にはならないかもしれません。
（ちなみに、2001年9月以降、公定歩合は2004年12月現在まで0．1％に据え置かれたままとなっています）

原油価格

原油から生成される基礎原料のナフサは、包装フィルムや容器、水道管、自動車のバンパーや電気・電子部品、洋服や網などなど、たくさんの石油化学製品に転換されますので、原油価格が上がると原料コストがかさむことになります。
原料コストを消費者に負担してもらう分には、企業自体の体力に影響はないのですが、商品の値上げを行って、利益を上げられる企業はそれほど多くないでしょう。そう考えると、企業側が原料コストを受け止めるしかないのですが、これが業績悪化の原因がになりやすいのです。
特に最近は、中東情勢の悪化、中国経済の急発展による需要急増が原因で、原油価格が急騰してきていますので、原油価格からは目が離せない状況になってきています。

株価指数（日経平均・TOPIX・NYダウ・ナスダックなど）

個々の企業の業績が良くても、日経平均・TOPIX・NYダウ・ナスダック指数などの、株価指数の下落に伴い、個別の銘柄の株価が下がることがあります。

※ 日経平均は、日本の株式市場全体の動きを示す株価指数で最も有名なもの。東京証券取引所1部に上場する銘柄の中の、代表的な225銘柄の修正平均株価指数で、日本経済新聞社が提供。
※ TOPIXとは、日経平均と並ぶ日本株の代表的な株価指数のひとつ。日経平均が日経新聞社が算出している指数であるのに対して、TOPIXは東京証券取引所が算出している。
※ NYダウは、米国株の動きを示す代表的な株価指数で、世界的に活躍する超優良銘柄30社30銘柄から計算した平均株価。世界を代表する株価指数。
※ ナスダックはNY市場と並ぶ米国の代表的な株式市場で、ナスダックの動きを示す株価指数がナスダック指数。NYダウとともに、世界の株式市場に大きな影響力を持つ。取引所がない店頭取引のシステムによる市場で、マイクロソフトやインテルなど米国を代表するようなハイテク株が上場している。

政治

景気回復策などの経済政策は政府が決定することなので、どの政党が政権を握るかなどの政治同行も株価に影響を与えることとなります。
また、日本の株式市場は外国人投資家の影響を受けやすいので、衆・参両議院の解散や内閣解散など、外国人投資家が嫌う政治的な空白は、株価を大きく下げる時があります。

国際情勢

日本の株式市場は、ニューヨーク・ロンドンと並んで世界３大市場と呼ばれています。世界的な市場であるが故、国内情勢だけでなく国際情勢にも敏感に反応します。実際に、ケネディ・ショック、ニクソン・ショック、ブラックマンデーなどの国際的な要因で、日本の株式市場の記録的な株価の下落は起こりました。
また、戦争が及ぼす日本の株式市場への影響も小さくありません。

天災・天候

異常気象や地震など、天災や天候が株価に影響を与えることもあります。
例えば、地震などの大きな災害が起こると、被害にあった企業の株価にとってはマイナス要因ですが、むしろ復興需要を見込んで建設や土木関係の株価が高くなることがあります。
また、猛暑にはビールや清涼飲料、エアコンなどの売上が上がることから、これらのメーカーの株価が上がることもあります。

その他にも、大口投資家や機関投資家の動向、売れ筋新商品など、沢山あります。ここで全部を取り上げることは出来ませんが、気になる人は、色々なニュースサイトや新聞などを毎日チェックしてみてください。